協会コラム

職場のメンタルヘルス対策の救世主とは?!今すぐ取り入れられる究極の対策法

職場におけるメンタルヘルス対策とは何か

昨今の厳しい経済情勢において、職場でストレスを感じる労働者は増え続けています。

メンタルヘルス(=心の健康)上の理由による休職者や離職者が後を絶たず、それに伴い労災補償請求の件数も急増しています。

これを受けて平成27年12月よりストレスチェック制度も施行され、職場における労働者のメンタルヘルス対策は、今や企業にとって見過ごすことのできない重要課題であるという共通認識が定着しています。

 

職場のメンタルヘルス対策の取り組み例

職場のメンタルヘルス対策を行うことにより、労働者の心の健康を維持できる職場環境を作り上げることができれば、企業は人材不足の解消・労災補償による支出の削減が叶います。

それだけでなく、労働者一人一人の生産性が上がり、企業全体の利益向上も期待できるのです。

このため、各企業は職場のメンタルヘルス対策に様々な取り組みを行っています。

ここでは、その取り組み例をいくつか紹介していきましょう。

 

①アンケートやセルフチェックの実施

メンタルヘルスに不調が出ている本人は、自覚症状を伴っていないこともあります。

ストレスや疲労度のアンケートやセルフチェックを実施することで、自分の心の状態への気づきを促します。

②他部署の社員同士でペアを組ませる

上司や同僚には相談しにくい悩み事や、上司・同僚がストレスの原因となっている場合にも比較的気兼ねなく相談できるように、他部署の社員同士でペアを組ませ、定期的に話し合う時間を取るようにしています。

③心理相談員やカウンセラーを常駐させる

専門家を社内に常駐させ、好きな時に気軽に相談できる相談窓口を設けることにより、職場のメンタルヘルスを向上させようという取り組みです。

④産業医との面談を設定する

衛生管理者が配置されている企業の場合、産業医との面談を設定し、その不調の原因が身体的なものなのか心理的なものなのかを判断してもらい、心理的なものであった場合は専門医へと紹介状を書いてもらうという方法で取り組んでいることが多いようです。

 

このように、各企業が、本来の業務以外のことに社員の時間を費やしたり、専門家を配置することにより職場のメンタルヘルス問題を解決に導こうと取り組んでいます。

しかし、実際に対策が必要な状態になってからの取り組みは、企業にとって多大な負担を強いることが多く、できれば未然に不調を防ぎたいというのが本音ではないでしょうか。

職場のメンタルヘルス問題が起こりにくい環境を作り出すことができるならば、企業にとっても労働者にとっても、理想的。

でも、そのようなことができるのでしょうか?

 

実は、できるのです。とても、単純かつ簡単な方法で。

 

職場のメンタルヘルス対策の救世主とは?

メンタルヘルスの不調を引き起こす原因の一つは、運動習慣が失われることです。

有酸素運動はストレス軽減に絶大な成果をもたらすことが、最近の研究で次々と実証されています。

例えば、国際的な公衆衛生の研究者グループが医学誌「予防医学ジャーナル」に発表した研究結果によると、合計100万人以上の男女を有酸素運動の仕方によって被験者を3つのグループに分けたところ、運動量が最も少なかったグループは、最も多いグループよりもうつ病を患う確率が約75%も高かったそうです。

また、運動を継続したことで得られる達成感や、技術が向上したという成功体験は、人に自信を与え、気力を高めます。

運動を通して得られる他人との交流も、メンタルヘルス向上に効果をもたらします。

つまり、職場でのメンタルヘルス問題が起こりにくい環境とは、労働者が日常的に有酸素運動を行うことができる環境なのです。

社員研修や昼休み、部活動などで、労働者が有酸素運動を継続して行う機会を取り入れるのは、専門家を配置したり、相談窓口を開設・運営することに比べても、そうハードルが高いことではありません。

とは言え、大掛かりな設備投資が必要であったり、一部の若手社員しか行うことのできないような種目なども存在するため、ひと口に有酸素運動と言っても、どんなものを選んで取り入れるかという問題は出てきます。

老若男女が安全に行うことができ、大掛かりな設備投資も不要で、かつ楽しく続けられる有酸素運動として、一般社団法人体力メンテナンス協会では、バランスボールによるバウンス(弾む)運動を推奨しています。

一般社団法人体力メンテナンス協会では、企業へのバランスボールインストラクターの派遣も行っています。

現行の取り組みに加えて、バランスボールによる有酸素運動を取り入れることは、職場のメンタルヘルス対策のまさに救世主と成り得るのではないでしょうか。